統合レポート2026 マテリアリティ実践を通じた経営価値の創造

当社グループは、サステナビリティを経営と連動する基盤として位置付けています。この考えに基づき、経営計画artience2027/2030“GROWTH”の期間において、私たちの本分である「事業を通じて価値を創造し、お客様に提供すること」と「サステナビリティ活動を通じて価値を創造し、社会の持続可能性向上に貢献すること」が一体となった「経営価値の創造」を推進すべく、2025年2月にマテリアリティを再定義しました。
また現在、ESGに対していろいろと逆風が見受けられますが、当社グループとしては、これまで整理してきたマテリアリティの方向性を大きく変更する考えはなく、社会のニーズを的確に把握しその精度を高め成長戦略と結び付けることで、実効性の高いサステナビリティとしていきたいと考えています。
加えて、マテリアリティは一度定めて終わりというものではなく、事業の進捗や環境変化を踏まえ、社会からの要求水準が年々高まるなかで、継続的に見直し、検証しながら進めていくものだと考えています。市場からの要求として特に大きいのが、EV関連をはじめとする事業構造の変化に対するステークホルダーからの確認です。サステナビリティは、事業と一体であるため、事業構造に変化があれば、サステナビリティの取り組みも変化していくのは自然なことだと捉えています。

新マテリアリティ運用の初年度である2025年度、「製品・サービスを通じて『感性に響く価値』を提供し将来の持続可能性に貢献する」というテーマにおいて、サステナビリティ観点はメーカーとして生き残るうえでの必須条件になってきていると痛感しました。戦略的重点事業群をメインに、サステナビリティ貢献製品のラインナップ拡充や、売上増大をマテリアリティの目標に掲げており、投資判断においてもこの点の見極めは優先事項になっています。そういった意味でも、マテリアリティを見直したことで、サステナビリティと経営の一体化がより進んだ1年だったと認識しています。