生物多様性

• 基本的な考え方
• 推進体制
• TNFDフレームワークに基づくLEAPアプローチの実施
• 実績

基本的な考え方

artienceグループの事業活動は自然由来の原料や水資源など多くの自然資本に依存し成り立っています。そのため、生物多様性の重要性を早くから認識し、「生物多様性に関する方針」（2009年5月制定、2024年1月改定）を定めて生物多様性の保全を含めた自然保護活動、地域での植林活動や河川・湖沼の清掃活動などを推進してきました。
また、事業活動が生物多様性に与える影響を把握しその影響を軽減すべく、資源の持続可能な利用や、化学物質の排出削減、サステナビリティ貢献製品の提供を通じて生物多様性の保全に取り組んでいます。

推進体制

環境マネジメント体制の中で取り組みを進めています。

環境マネジメント

TNFDフレームワークに基づくLEAPアプローチの実施

生物多様性の保全活動を推進していくにあたり、当社グループの自然資本への依存とインパクト、リスクと機会を把握し戦略を策定するためにTNFDフレームワークで示されたLEAPアプローチを実施しました。当社グループの全事業を対象とし、今回は直接操業を対象範囲として評価しました。

自然への依存とインパクトの把握

生物多様性に関する管理評価ツール「ENCORE（Exploring Natural Capital Opportunities, Risks and Exposure）」を用いて、「総合化学」及び「特殊化学品」の産業サブグループで、当社グループの自然への依存度と影響を評価しました。その結果、自然資産への依存度は概ね低かったものの、「水の使用」「陸域生態系の利用」「GHG排出」「GHG以外の大気汚染物質」「水質汚濁物質」「土壌汚染物質」「固体廃棄物」が自然への影響度が高いことが示されました。

リスクと機会

当社グループでは、原材料調達から廃棄・リサイクルに至る事業活動のライフサイクルにおいて、どのような自然との接点（INPUT、OUTPUT）があり、それが生物多様性の「生息・生育環境の劣化」「里地里山の原料」「外来種の侵入」「化学物質によるばく露」「地球温暖化・気候変動」といった項目に影響を与えているかをまとめ、生物多様性へのリスクを明確にしました。
当社の事業活動と生物多様性との関係性（リスクと機会）を分析した結果、リスクとしては「土地利用」「大気への排出」「水域への排出」「廃棄物」などが生物多様性にさまざまな影響を与えていると考えられます。
機会については、asv2050/2030において2030年でサステナビリティ貢献製品の売上高比率80％およびライフサイクル視点でCO2排出削減に貢献できる製品の拡大、2050年ですべての製品をサステナビリティ貢献製品にすることを目標に定めており、将来需要が高まると予測される製品の拡大を進めています。
また、自然環境はロケーションによって大きく異なり、単一の指標では測ることができないため、TNFDでは地域特性を重視した情報開示が推奨されています。
当社グループでは、国内外の44事業所の評価を行い、優先地域を特定しました。今後は地域に合わせたリスク管理を行っていきます。

戦略

当社では特に水環境に関して中国1拠点とタイ、インド、ヨーロッパ2拠点が「著しくリスクが高い」と評価されたため、事業継続において水リスクを重要リスクと捉え、該当する事業所の水リスクへの対応を図っていきます。
また、asv2050/2030の目標である2030年でサステナビリティ貢献製品の売上高比率80％およびライフサイクル視点でCO2排出削減に貢献できる製品の拡大に取り組むなかで、地球環境問題の課題解決に貢献できる製品・サービスの提供を推進していきます。

指標と目標

IUCNの「企業の生物多様性パフォーマンスの計画策定及びモニタリングのためのガイドライン」における中核指標の考え方や、「事業活動と生物多様性との関連（リスク・機会）」の結果に基づき、これまで環境負荷低減のために取り組んできた活動目標・KPIを、生物多様性の管理指標として推移を把握、管理しています。

実績

生物多様性に関連した団体への参画

• 経団連生物多様性イニシアチブ
• CLOMA（クリーン・オーシャン・マテリアル・アライアンス）
• 生物多様性のための30by30アライアンス
• 簡易モニタリングの実証試験を実施

主な生物多様性の保全活動

• 社有林の生態系調査と貴重な種の保存活動
  （トーヨーケム（株）川越製造所）
• びわ湖の日の環境美化活動
  （東洋ビジュアルソリューションズ（株）守山製造所）
• 緑化優良工場等表彰において、「近畿経済産業局長奨励賞」を受賞